About us
カークとは
展示会出展の様子
私たちが目指すのは、お客様に研究・開発、製造、診療といった本来の業務に集中していただくための「環境」の提供です。
現場の皆様の負担や時間を軽減し、本来の業務に集中していただくためのサポートが、株式会社カークの「商品」とお考えください。
基礎研究や製品開発・製造・品質管理における薬品・機器・消耗備品・設備のご提供に関するサポートは、最新情報のお届けから、機器のアフターケアにも及びます。
病院の臨床検査室へのサポートは最新の遺伝子検査への対応を含め、最新の医療がよりよい形で提供されるよう心がけています。
特に応用分野の広がりを見せるライフサイエンス関連製品への対応に関してはご好評をいただいております。
情報量の豊富さは起業支援のコーディネーターとしてお役に立つことができます。
東海地区を代表する薬品・機器の代理店業者である弊社に是非お声掛け下さい。
社内風景
「この論文に記載されている試薬は購入できますか？」
「同じような機械があるけど違いは何かな？」
など、さまざまなお問合せが届きます。
こうしたご質問・お問合せに、専門スタッフが対応いたします。
お問合せへの回答は、国内のみならず、海外サプライヤーを通じて、また論文の検索を行い報告いたします。気軽にお声をかけていただければ幸いです。
私どもは、お客様のご要望を伺いつつ、最適なサービスをお届けすることを常に目指しています。
Corporate profile
会社概要
| 社名 | 株式会社カーク |
| 創立 | 昭和26年（1951年）6月1日 |
| 資本金 | 5,000万円 |
| 代表取締役社長 | 水野 厚正 |
| 社員数 | 220名（令和元年7月現在） |
| 営業品目 | 分析用試薬、研究用試薬、日本薬局方医薬品、体外診断用医薬品、工業薬品、食品添加物、洗剤、実験動物・飼料、バイオ関連機器、分析機器、医療機器、理化学用機器 |
| 販売資格・免許 | 医薬品卸売販売業、動物用医薬品卸売販売業、毒物劇物一般販売業、高圧ガス販売、高度管理医療機器等販売業貸与業、医療機器修理業許可、計量器販売等事業、アルコール販売事業、古物商、建設業 (建築工事・管工事・内装仕上工事・鋼構造物工事・機械器具設置工事) ISO14001認証（本社） |
| 所属団体 | (社)日本試薬協会、愛知県化学工業薬品協同組合、愛知県化成品商同業会、日本臨床検査薬卸協議会、東海科学機器協会 （特非）白血病研究基金を育てる会 |
History
沿革
| 昭和26年（1951年） | 6月 | 名古屋片山化学株式会社 設立 大阪に本社を持つ片山化学工業の名古屋地区販売代理店として設立。 |
|---|---|---|
| 昭和30年代 （1955年～1964年） |
企業への工業薬品の納入が中心 民間企業の研究開発部署への試薬、製造部門に対しての工業薬品の営業からスタート。 東海地区大手企業との取引が拡大。 |
|
| 昭和40年代 （1965年～1974年） |
大学・研究開発機関に営業開始 国立の研究開発機関に販売開始。東海地区のほとんどの大学及び研究機関と取引を開始。 |
|
| 昭和41年（1966年） | 11月 | 本社社屋 新築落成 |
| 昭和50年（1975年） | 3月 | 浜松営業所 開設 |
| 昭和50年代 （1975年～1984年） |
薬品だけでなく分析機器の取り扱いを開始 企業、病院・医療、大学、と取引先の3本柱を確立し、幅広いニーズへの対応が課題に。 そのため薬品だけでなく分析機器などの取り扱いを開始、顧客の要望にあわせて業務を拡大し続け、検査室のレイアウトやそれに伴う一切の機器・薬品の納入の他、工場プラントのコンサルティングを行っています。 |
|
| 平成元年（1989年） | 5月 | 物流センター 新築開設 薬品に対する厳しい温度管理と迅速なデリバリーの対応ができるよう、物流センターを名古屋市緑区、東名、名古屋高速、環状自動車道の近くに開設。 現在ではネット・メール・電話・ファックス・専用線などすべてのアクセスの受発注に対応し、専門スタッフによる納品を開始。 |
| 平成2年（1990年） | 4月 | 代表取締役に水野隆二が就任 |
| 平成13年（2001年） | 1月 | 株式会社カークに社名変更 さまざまなお客様に対して幅広い業務を行ってきたカークですが、時代のニーズにあわせて進化し「バイオサイエンス」分野へ特化していくことを進めています。 |
| 平成13年（2001年） | 4月 | 本社新社屋 新築移転 |
| 平成15年（2003年） | 7月 | 岐阜営業所 新築開設 |
| 平成15年（2003年） | 10月 | 浜松営業所 新築移転 |
| 平成16年（2004年） | 3月 | ISO14001 認証取得 本社・物流センター・岐阜営業所・浜松営業所） |
| 平成16年（2004年） | 11月 | 愛知東営業所 開設 |
| 平成18年（2006年） | 1月 | 名南オフィス 新築開設 |
| 平成18年（2006年） | 7月 | 三重営業所 新築開設 |
| 平成22年（2010年） | 10月 | 東京営業所 開設 |
| 平成25年（2013年） | 5月 | 愛知南営業所 開設 （旧称：名南オフィス） |
| 平成27年（2015年） | 4月 | 静岡出張所 開設 |
| 平成28年（2016年） | 4月 | 神奈川営業所、四日市営業所、大阪営業所 開設 |
| 平成28年（2016年） | 6月 | 関連会社 CaHC（THAILAND）CO.,LTD. 設立 |
| 令和元年（2019年） | 10月 | ジャパンカスタム株式会社と業務提携 |
| 令和2年（2020年） | 4月 | 滋賀営業所 開設 |
| 令和2年（2020年） | 11月 | つくば出張所 開設 |
| 令和4年（2022年） | 4月 | 神奈川西営業所 開設 |
| 令和5年（2023年） | 4月 | 大館営業所 開設 |
| 令和5年（2023年） | 5月 | 京都営業所 開設 |
| 令和6年(2024年) | 6月 | 代表取締役社長に水野厚正が就任 |
List of Sales Offices
営業拠点一覧
株式会社カーク
| 本社 | 〒460-0002 愛知県名古屋市中区丸の内3-8-5（Google Map） 営業本部・総務部 TEL：052-971-6533(代) / FAX：052-972-7295 営業第一部 （大学・官公庁） TEL：052-971-6771 / FAX：052-971-6776 営業第二部 （企業） TEL：052-971-6551 / FAX：052-951-0897 営業第三部 （病院） TEL：052-971-6772 / FAX：052-971-6810 |
| 丸の内オフィス | 〒460-0002 愛知県名古屋市中区丸の内3-17-6（Google Map） 販売推進部 TEL：052-971-6538 / FAX：052-971-6625 設備部 TEL：052-971-6538 / FAX：052-971-6625 |
| 愛知東営業所 | 〒444-2134 愛知県岡崎市大樹寺1-11-11（Google Map） TEL：0564-66-1580 / FAX：0564-66-1583 |
| 浜松営業所 | 〒431-3125 静岡県浜松市中央区半田山6-2-31（Google Map） TEL：053-431-6801 / FAX：053-435-3600 |
| 静岡営業所 | 〒422-8005 静岡県静岡市駿河区池田639-2（Google Map） TEL：054-267-3361 / FAX：054-267-2341 |
| 岐阜営業所 | 〒500-8438 岐阜県岐阜市島原町29（Google Map） TEL：058-268-8151 / FAX：058-274-0322 |
| 三重営業所 | 〒514-0131 三重県津市あのつ台4-6-8（Google Map） TEL：059-236-2531 / FAX：059-231-2140 |
| 四日市営業所 | 〒510-0075 三重県四日市市安島2丁目4-43 （Google Map） TEL：059-337-9700 / FAX：059-353-5455 |
| 東京営業所 | 〒113-0033 東京都文京区本郷2-14-4（Google Map） TEL：03-3868-3951 / FAX：03-5840-8615 |
| 神奈川営業所 | 〒232-0018 神奈川県横浜市南区花之木町3丁目52番地 シルク花之木（Google Map） TEL：045-326-6651 / FAX：045-721-2822 |
| 神奈川西営業所 | 〒243-0431 神奈川県海老名市上今泉3丁目7番30号（Google Map） TEL：046-204-5750 / FAX：046-235-1200 |
| 大阪営業所 | 〒564-0043 大阪府吹田市南吹田5丁目21番30号 豊栄ビル（Google Map） TEL：06-6389-2411 / FAX：06-6338-2021 |
| 滋賀営業所 | 〒520-3047 滋賀県栗東市手原5丁目8番10号（Google Map） TEL：077-551-3965 / FAX：077-552-5055 |
| つくば営業所 | 〒306-0642 茨城県坂東市長谷1384-5（Google Map） TEL：0297-21-8571 / FAX：0297-21-8572 |
| 大館営業所 | 〒017-0042 秋田県大館市字観音堂554番地1 Can Non Ⅰ E号室（Google Map） TEL：0186-99-1190 / FAX：0186-99-1191 |
| 京都営業所 | 〒601-8313 京都府京都市南区吉祥院中島町2-2 新栄ビル2F 203 （Google Mapはこちら） TEL：075-585-3838 FAX：075-585-3911 |
| 物流センター | 〒458-0915 愛知県名古屋市緑区野末町1113（Google Map） 仕入課 TEL：052-624-7244 / FAX：052-624-7243 業務課 TEL：052-624-8745 / FAX：052-625-6018 |
Access Map
拠点アクセスマップ
グループ会社
| ジャパンカスタム株式会社 | 〒189-0003 東京都東村山市久米川町3-30-25（Google Map） TEL：042-394-3043 / FAX：042-396-1557 詳しくはこちら |
本社
愛知東営業所
浜松営業所
岐阜営業所
三重営業所
滋賀営業所
物流センター
ジャパンカスタム株式会社
Greeting
社長挨拶
「創造と努力」「誠実と感謝」の精神のもと、
すべてのお客様から「ナンバーワン」と言っていただける
企業をめざします。
私たちカークは、すでに半世紀を超える歴史を刻み、その間にたくさんのお客様から厚いご愛顧とご支持をいただいてきました。
そのことに対し、言葉に尽くせぬ「誠実と感謝」の念を抱きながら、これからも絶え間ない「創造と努力」を重ねることでお客様に最高の満足を提供していかなければならないと自らに言い聞かせています。
研究・開発支援企業として、すべてのお客様から「カークはナンバーワンだ」と言っていただける企業であり続けるために、私は、カークに関わるすべての社員を代表して、そうした企業実現のために、より一層の精進を重ねていくことを誓います。
代表取締役社長 水野 厚正
Environmental Activities
環境への取り組み
環境マネジメントシステム「ISO 14001」を2003年に本社で認証取得。
我社が販売する製品の中には、取り扱い方を間違えると人体や環境に有害となる試薬や、電気エネルギーを要する機器などを販売しております。 そこで私どもは製品の販売において環境保全への取り組みを最重要課題のひとつとしてとらえ、以下のことに努めてまいります。
・販売する製品をより安全にお客様のもとにお届けいたします。
・環境負荷の少ないより省エネルギーな製品をご提案いたします。
次世代への研究開発をサポートするカークは、次世代へ引き継ぐ環境を守っていきます。
環境への取り組み
基本理念
株式会社カーク（以下「当社」という）は東海地域における商社として、科学・医学・産業での研究・開発・医療の発展に寄与することを目的として各種薬品、体外診断用医薬品、分析機器等の販売を行っています。
当社は地球環境の保護・改善が世界の最重要・緊急課題の一つであることを認識し、全ての企業活動領域において環境管理活動を継続的に推進します。即ち企業活動において発生する環境影響の軽減に努めるとともに、特に緊急時に取扱製品によって生じ得る汚染等の防止・軽減の手順を確立・実施します。
基本方針
1. 当社は以下の活動項目に対し、環境管理活動を推進します。
（1） 当社の販売する毒劇物、危険物等法規制物質を含む化学物質や保冷に用いるドライアイスの人体および環境への影響を的確に捉え、その受入・保管・管理・配送法および緊急時の対処法の改善に努めます。
（2） 当社の販売する多品種の商品の仕入れに関し、環境影響の少ない製品を選定しその販売推進に努めます。
（3）当社の販売する商品の納品に関し、梱包材料・方法の改善に努めるとともに効率の良い配送方法を追求することで環境影響の改善に努めます。
（4） 当社は資源の計画利用・再利用などによる有効利用に努めるとともに、廃棄物の削減に努めます。
2. 当社は本社および営業所の立地する地域の環境に関する法令、および条例等を遵守して環境管理活動を推進します。
3. 当社は顧客、取引先や周辺住民などからの意見・要請等様々の要求事項に配慮し、同意できる場合は、環境管理活動をそれらの要求に適合させます。
4. 当社の環境方針は法的要請や経営環境また社会通念に合致して定められ、それらの変化に対処するために必要時に環境管理委員会を開催して環境方針を審議・改訂します。また、改訂した環境方針にそって環境マネジメントシステム全体の改善を継続的に図ります。
5. 当社は本方針を実践するにあたり、環境管理活動に必要な組織・運営制度及び必要な手順を定めた環境マネジメントシステムを整備・文書化し、責任と権限を明確にします。
6. この環境方針は、インターネット・会社案内等を通じて社内外に公表します。
登録事業所：本社
